故人の所属団体と喪家が共同で行う合同葬
2017年04月16日
合同葬とは、亡くなった方が所属していた団体や機関等と、ご遺族が共同でとり行う葬儀のことを意味します。社葬や団体葬の一種として取り扱われることが多い葬儀の形です。企業の社長、重役、創立者等が亡くなった場合、その企業が主体となり、社葬や団体葬の形で葬儀を行います。
ご遺族が行う葬儀と社葬は別という考えから、ご遺族はご遺族で葬儀を行う必要性があります。資金や準備の負担を軽減する必要や、混乱を招かないため等の理由で、社葬と喪家としての葬儀を共同でとり行う形を選択する方が増加しています。
また別の意味として、大規模な災害や事故で多数の死亡者が出てしまったが、ご遺族も被災者の立場で、喪家として単体での葬儀が行える状態にない場合に、被災者が合同で行う葬儀の事を指す場合もあります。社葬、団体葬として合同葬を行う場合は、短期間で事細かな準備をしなければなりません。故人が所属していた団体とご遺族との話し合い、関連団体への連絡、葬儀日程の告知等を短期間で行う必要があります。葬儀費用も団体、喪家双方の話し合いで決定しなければならず、それぞれが負担します。近年の傾向として、寺院へのお布施等はご遺族側が、斎場や葬儀に関する経費は企業側が負担するケースが多いようです。葬儀という、昔からとり行われている、形式がある程度決まった事を話し合うので、故人の要望を最優先しながら、双方が納得いく方法で葬儀を行いましょう。団体、喪家双方が納得の行く形で、葬儀を行いたいですね。